株価指数TOPIXとスポーツ用品銘柄の関連性

スポーツメーカーの特色はヒット商品を生むよりも継続的に収益を出す経営が主流のため、ヒット商品を見込む短期投資よりも、長期投資に適しているといえます。
日常生活においてインターネットの普及や電化製品の技術が発達し、家事の時間が短縮され、趣味の時間が持ちやすくなり、スポーツをする機会も増えてきています。
日本ではジムやマラソンブームなどで、スポーツ人口が増えており、2020年の東京オリンピックの開催によって、競技施設が充実され、スポーツをすることが生活の一部となる人たちがより増えていくと予想されます。

マラソンをする人々

その結果、継続的に商品を購入する顧客を生むことになり、スポーツメーカには追い風となります。
また、オリンピックの開催によって、世界中が注目することで、世界のスポーツ人口も増加の傾向を辿っています。
SPEEDAの調査をもとに世界の主要スポーツメーカーの総売上高は2001年度は2兆円程度でしたが、2015年度は7兆円を超える市場規模に成長しています。
2001年から2015年の間、2008年に起こったリーマン・ショック後の数年間は前年比割れになりましたが、その時期を除けば、前年日増しが続き、今後も市場規模が伸びると予想されています。
大手スポーツメーカは短期的に大きな収益を出すことは期待できませんが、緩やかながらも、業績は上昇傾向になっています。
ただ、投資家にとっては買い材料になるニュースが少ないため、企業価値が上がっても、株価が上昇しにくく、東証株価指数TOPIXの値動きに連動するように株価が動くことがよくあります。
しかし、TOPIXの上昇傾向が買い材料となり、企業価値に合った株価まで急上昇することがあります。